「高額療養費制度があるなら医療保険はいらないのでは？」
「医療費の自己負担額には上限があると聞いた」
このように考えている方も多いのではないでしょうか。
確かに日本には高額療養費制度があり、医療費が高額になった場合でも自己負担額には上限があります。
そのため、「医療保険は不要」という意見もあります。
しかし、高額療養費制度だけではカバーできない費用も存在します。
この記事では、高額療養費制度の仕組みと医療保険の必要性について元保険営業の立場から解説します。
高額療養費制度とは？
高額療養費制度とは、1か月の医療費が高額になった場合に自己負担額を軽減できる公的制度です。
健康保険に加入している人であれば利用できます。
例えば、
- 入院
- 手術
- がん治療
などで医療費が高額になった場合でも、一定額を超えた部分は払い戻されます。
そのため、医療費が原因で生活が破綻するリスクを抑えることができます。
高額療養費制度があるから医療保険はいらないと言われる理由
医療費の自己負担額に上限がある
高額な治療を受けても自己負担額は一定範囲に抑えられます。
そのため、
「何百万円もの医療費を自分で負担することは少ない」
という考え方があります。
公的保障が充実している
日本の公的医療保険制度は世界的に見ても充実しています。
会社員の場合は、
- 高額療養費制度
- 傷病手当金
なども利用できます。
貯蓄で対応できる人もいる
十分な貯蓄があれば、医療保険に加入せず自己負担するという選択肢もあります。
高額療養費制度でカバーできない費用
ここが重要なポイントです。
高額療養費制度は万能ではありません。
差額ベッド代
個室や少人数病室を利用した場合の費用です。
高額療養費制度の対象外です。
食事代
入院中の食事代は自己負担になります。
交通費
通院や家族のお見舞いにかかる交通費も対象外です。
日用品代
パジャマやタオルなどのレンタル費用も発生することがあります。
収入減少
病気やケガで働けなくなると収入が減少する場合があります。
特に自営業やフリーランスは注意が必要です。
医療保険が役立つケース
貯蓄が少ない人
急な入院費用への備えとして医療保険が役立つことがあります。
医療費への不安が大きい人
保険による安心感を重視する人もいます。
自営業やフリーランス
会社員と比べて公的保障が少ないため、医療保険の必要性が高くなる場合があります。
家族がいる人
入院による家計への影響を軽減する目的で加入するケースもあります。
元保険営業の考え
保険相談の現場で、
「高額療養費制度があるから医療保険はいらないですよね？」
と聞かれることがありました。
私の答えは、
「人による」
です。
確かに高額療養費制度によって医療費の大部分はカバーされます。
しかし、
- 貯蓄額
- 家族構成
- 収入
- 不安の大きさ
によって必要な保障は変わります。
十分な貯蓄がある人は医療保険を最小限にする選択肢もあります。
一方で、医療費や収入減少への不安がある人にとっては医療保険が安心材料になることもあります。
医療保険を検討する際のポイント
公的保障を理解する
まずは高額療養費制度や傷病手当金を理解しましょう。
貯蓄額を確認する
医療費を自己負担できるか考えることが重要です。
過剰な保障にしない
高額療養費制度を考慮すれば、必要以上の保障を避けられる場合があります。
まとめ
高額療養費制度があるため、
- 医療費の自己負担額には上限がある
- 公的保障は充実している
という事実があります。
一方で、
- 差額ベッド代
- 食事代
- 交通費
- 収入減少
などは高額療養費制度ではカバーされません。
そのため、医療保険が必要かどうかは、
- 貯蓄額
- 家族構成
- 収入状況
- 不安の大きさ
を踏まえて判断することが大切です。
高額療養費制度だけで安心できる人もいれば、医療保険による備えが必要な人もいます。自分に合った保障を考えることが重要です。
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