「会社員なら傷病手当金があるから医療保険はいらない？」
「病気で働けなくなっても傷病手当金があるから安心では？」
このように考える方もいるかもしれません。
確かに傷病手当金は病気やケガで働けなくなった際に受け取れる公的保障です。
しかし、傷病手当金と医療保険は役割が異なります。
そのため、傷病手当金があるから医療保険が不要とは一概には言えません。
この記事では、傷病手当金と医療保険の違いや、長期入院に備える方法について元保険営業の経験をもとに解説します。
傷病手当金とは？
傷病手当金とは、会社員や公務員などが病気やケガで働けなくなった場合に受け取れる制度です。
一般的には、
給与のおおよそ3分の2程度
を受け取れます。
支給期間には上限がありますが、働けない期間の生活費を支える重要な制度です。
傷病手当金と医療保険は役割が違う
よく勘違いされますが、傷病手当金と医療保険はカバーする内容が異なります。
傷病手当金
主な目的は生活費の補填です。
- 家賃
- 食費
- 光熱費
- 通信費
など、働けなくなった期間の生活費を支えます。
医療保険
主な目的は治療費や入院費への備えです。
- 入院給付金
- 入院一時金
- 手術給付金
などが中心です。
つまり、
傷病手当金＝生活費
医療保険＝治療費
というイメージが近いでしょう。
傷病手当金だけでは足りないケース
長期入院になった場合
給与の約3分の2が支給されても、
- 住宅ローン
- 教育費
- 車のローン
などがある場合は家計が苦しくなることがあります。
医療費以外の出費
高額療養費制度で医療費は抑えられますが、
- 差額ベッド代
- 食事代
- 交通費
- 日用品代
などは自己負担です。
傷病手当金がない人
自営業やフリーランスは原則として傷病手当金を利用できません。
会社員よりも備えが重要になる場合があります。
長期入院に備える方法① 就業不能保険
私が最もおすすめする方法です。
就業不能保険は、
病気やケガで働けなくなった場合に毎月給付金を受け取れる保険です。
メリット
- 生活費に備えやすい
- 毎月一定額を受け取れる
- 長期間の就業不能に対応しやすい
デメリット
- 給付条件がある
- 働けない状態でないと給付対象にならない
しかし、
生活費を重点的に備えたい場合には合理的な選択肢です。
長期入院に備える方法② 医療保険を手厚くする
もう一つの方法は医療保険の保障を強化することです。
例えば、
- 入院給付金日額を増やす
- 入院一時金を増やす
- 保障期間を長くする
などです。
ただし、一般的には保障を増やすほど保険料も高くなります。
元保険営業がおすすめするのは就業不能保険
私がおすすめするのは、
就業不能保険で生活費をカバーする方法です。
理由はシンプルで、
医療保険で生活費まで備えようとすると保険料が高くなりやすい
からです。
就業不能保険は、
- 給付条件が限定される
- 医療保険より保障範囲が狭い
という特徴があります。
その代わり、
- 保険料を抑えやすい
- 高額な生活費保障を準備しやすい
というメリットがあります。
元保険営業が考えるおすすめの備え方
会社員の場合は、
① 傷病手当金
生活費の一部をカバー
② 高額療養費制度
高額な医療費をカバー
③ 医療保険
高額療養費制度でカバーできない費用を補う
④ 就業不能保険
傷病手当金で不足する生活費を補う
この組み合わせが最もシンプルで合理的だと考えています。
まとめ
傷病手当金があるからといって、医療保険が不要になるわけではありません。
なぜなら、
- 傷病手当金は生活費を補う制度
- 医療保険は治療費を補う保険
だからです。
長期入院や長期間働けなくなるリスクに備えるなら、
- 就業不能保険で生活費を補う
- 医療保険で治療費を補う
という考え方が分かりやすく、保険料も抑えやすいでしょう。
公的保障を活用しながら、不足する部分だけを民間保険で補うことが大切です。
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