「高額療養費制度があるからがん保険はいらないのでは？」
「医療費の自己負担額には上限があると聞いた」
「それなら保険料を払う必要はないのでは？」
このように考える方も多いでしょう。
確かに日本には高額療養費制度があり、医療費が高額になった場合でも自己負担額には上限があります。
しかし、だからといって全員にがん保険が不要とは言い切れません。
この記事では、高額療養費制度の仕組みと、がん保険が必要と言われる理由について元保険営業の経験をもとに解説します。
結論｜高額療養費制度だけでは十分とは言い切れない
私の考えは、
高額療養費制度があっても、がん保険は検討する価値がある
です。
理由は、
- 長期間の治療になることがある
- 毎月の自己負担が発生する
- 通院費など対象外の費用がある
- 収入が減少する可能性がある
からです。
特にがん治療は数か月ではなく、数年単位で続くケースもあります。
高額療養費制度とは？
高額療養費制度とは、
1か月の医療費が高額になった場合に自己負担額を軽減できる制度です。
例えば、
医療費が100万円かかったとしても、所得に応じて自己負担額には上限があります。
そのため、
日本の公的医療保険制度は世界的に見ても手厚い制度と言えます。
多数回該当でさらに負担は軽減される
高額療養費制度には、
多数回該当
という仕組みがあります。
過去12か月以内に3回以上高額療養費制度を利用した場合、4回目以降は自己負担額がさらに軽減されます。
そのため、
長期間の治療では負担が少なくなるケースもあります。
それでもがん保険が必要と言われる理由
毎月自己負担が発生する
多数回該当になったとしても、
自己負担額がゼロになるわけではありません。
毎月数万円程度の負担が継続する可能性があります。
例えば、
月4万円の自己負担が5年間続けば、
約240万円になります。
そのため、
長期間の治療になるほど家計への影響は大きくなります。
通院治療が長期化している
近年のがん治療は、
- 抗がん剤治療
- 放射線治療
- ホルモン療法
- 分子標的薬治療
など通院で行われるケースが増えています。
入院が短くなった一方で、
長期間にわたり通院を続ける人も少なくありません。
高額療養費制度の対象外もある
高額療養費制度は万能ではありません。
例えば、
- 通院交通費
- 差額ベッド代
- 食事代
- 日用品代
などは対象外です。
こうした費用も積み重なると無視できません。
収入が減少する可能性がある
私が保険相談で特に重視していたのは、
治療費よりも収入減少です。
がん治療では、
- 残業ができなくなる
- 通院で仕事を休む
- 時短勤務になる
- 休職する
といったケースがあります。
その結果、
収入が減少し家計への負担が大きくなることがあります。
がん保険のメリット
がん保険には、
- がん診断一時金
- 抗がん剤治療給付金
- 放射線治療給付金
- 通院給付金
などがあります。
まとまった給付金を受け取れるため、
高額療養費制度でカバーできない部分にも活用できます。
また、
がん保険は比較的保険料が安く、
20代〜30代であれば月額1,000円〜3,000円程度で加入できる商品もあります。
元保険営業の考え
私自身は、
高額療養費制度があるからがん保険はいらない
とは考えていません。
確かに制度のおかげで医療費負担は軽減されます。
しかし、
- 長期間の自己負担
- 通院費用
- 収入減少
までは十分にカバーできません。
そのため、
比較的安い保険料で大きな保障を持てるがん保険は検討する価値があると考えています。
特に、
- 貯蓄が少ない人
- 家族がいる人
- 収入減少が家計に影響する人
は一度検討してみてもよいでしょう。
まとめ
高額療養費制度があれば医療費負担は軽減されます。
また、多数回該当によって長期治療時の負担もさらに軽くなります。
しかし、
- 毎月の自己負担は残る
- 通院治療が長期間続くことがある
- 高額療養費制度の対象外費用がある
- 収入減少のリスクがある
という点には注意が必要です。
そのため、
高額療養費制度があるからといって、がん保険が不要とは言い切れません。
比較的安い保険料で高額な治療費や長期間の治療に備えられるため、がん保険は検討する価値のある保険だと私は考えています。
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