「就業不能保険はいらないって本当？」
「医療保険や生命保険があれば十分？」
「加入するメリットはあるの？」
病気やケガで長期間働けなくなった場合に備える「就業不能保険」。
近年は販売する保険会社も増えていますが、一方で「必要ない」「加入しなくてもいい」という意見も見かけます。
実際のところ、就業不能保険はすべての人に必要な保険ではありません。
大切なのは、公的保障や勤務先の福利厚生、貯蓄でどこまで対応できるかを確認したうえで判断することです。
この記事では、元保険営業の経験をもとに、就業不能保険がいらないと言われる理由や、必要な人・不要な人の特徴をわかりやすく解説します。
結論：十分な貯蓄や公的保障があれば不要なケースもある
結論から言うと、
- 貯蓄が十分ある人
- 福利厚生が充実している会社員
- 公的保障で生活費をまかなえる人
は、就業不能保険が不要な場合があります。
一方で、自営業や貯蓄が少ない人は、加入を検討する価値があります。
就業不能保険とは？
就業不能保険とは、病気やケガで長期間働けなくなった場合に、毎月一定額の給付金を受け取れる保険です。
一般的には、
- 病気
- ケガ
- 所定の就業不能状態
になった場合に給付金が支払われます。
商品によって保障内容や支払条件は異なるため、加入前の確認が必要です。
就業不能保険がいらないと言われる理由
傷病手当金が利用できる
会社員や公務員は、健康保険から傷病手当金を受けられる場合があります。
一定の条件を満たせば、給与の一部が支給されるため、就業不能保険がなくても生活できるケースがあります。
高額療養費制度がある
医療費が高額になっても、公的医療保険の高額療養費制度により自己負担額は一定額まで抑えられます。
そのため、「医療費が払えなくなる」というリスクはある程度軽減されています。
十分な貯蓄がある
生活費を数年分まかなえる貯蓄がある場合は、保険より自己資金で対応できる可能性があります。
福利厚生が充実している
勤務先によっては、
- 長期休職制度
- 所得補償制度
- 独自の給付制度
などが利用できることがあります。
会社の制度を確認してから加入を検討しましょう。
就業不能保険が必要な人
自営業・フリーランス
会社員のような傷病手当金の対象外となることが多いため、収入減少への備えが重要になります。
貯蓄が少ない人
長期間収入が途絶えると生活が厳しくなる人は、就業不能保険が役立つ場合があります。
家族を養っている人
住宅ローンや教育費など固定費が多い家庭では、収入が止まる影響が大きくなります。
毎月の生活費が高い人
固定費が多い家庭ほど、長期間働けないリスクへの備えが重要です。
就業不能保険が不要な人
次のような人は、必ずしも加入する必要はありません。
- 十分な貯蓄がある
- 福利厚生が充実している
- 傷病手当金で生活できる
- 配偶者の収入だけでも生活できる
- 収入減少の影響が小さい
保険よりも資産形成を優先した方が合理的なケースもあります。
元保険営業が考える優先順位
保険営業時代、就業不能保険をおすすめする前に確認していたのは、
- 毎月の生活費
- 貯蓄額
- 福利厚生
- 傷病手当金の有無
- 家族構成
でした。
そのうえで、優先順位は次のように考えていました。
- 生活防衛資金を準備する
- 医療保険・死亡保障を整える
- 不足する場合に就業不能保険を検討する
いきなり就業不能保険へ加入するのではなく、公的保障や貯蓄を確認することが大切です。
加入前に確認したいポイント
就業不能保険を検討する際は、次の項目を確認しましょう。
- 貯蓄で何か月生活できるか
- 傷病手当金は利用できるか
- 福利厚生は充実しているか
- 家族を養っているか
- 毎月の生活費はいくらか
これらを整理すると、本当に保険が必要か判断しやすくなります。
まとめ
就業不能保険は、すべての人に必要な保険ではありません。
就業不能保険がおすすめな人
- 自営業・フリーランス
- 貯蓄が少ない
- 家族を養っている
- 長期間働けないと生活が厳しい
加入を急がなくてもよい人
- 十分な貯蓄がある
- 福利厚生が充実している
- 傷病手当金で生活費をカバーできる
- 家計への影響が小さい
元保険営業としてお伝えしたいのは、就業不能保険は「働けなくなったときに生活費が足りなくなる人」が優先して検討する保険ということです。
まずは公的保障や勤務先の制度、貯蓄額を確認し、不足する部分だけを保険で補うことが、無駄のない保険選びにつながります。
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