「会社員でも就業不能保険は必要？」
「傷病手当金があるから加入しなくても大丈夫？」
「会社の福利厚生だけで十分？」
会社員は、病気やケガで働けなくなった場合でも、公的保障や会社の福利厚生を利用できるケースがあります。
そのため、「就業不能保険は必要ない」と言われることもあります。
しかし、すべての会社員に不要というわけではありません。
公的保障だけでは生活費が不足する人や、家族を養っている人は、加入を検討する価値があります。
この記事では、元保険営業の経験をもとに、会社員に就業不能保険が必要な人・不要な人、加入前に確認したいポイントを解説します。
結論：会社員は公的保障を確認し、不足する場合だけ就業不能保険を検討する
結論から言うと、会社員はまず、
- 傷病手当金
- 高額療養費制度
- 会社の福利厚生
- 貯蓄
を確認することが重要です。
そのうえで、生活費が不足する場合のみ就業不能保険を検討するのがおすすめです。
就業不能保険とは？
就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなった場合に、毎月一定額の給付金を受け取れる保険です。
主な目的は、
- 生活費の補填
- 住宅ローンの支払い
- 教育費の確保
などです。
商品によって給付条件や保障内容は異なります。
会社員が利用できる主な公的保障
傷病手当金
会社員が健康保険に加入している場合、一定の条件を満たせば傷病手当金を受け取れる可能性があります。
一般的には、給与の約3分の2相当額が最長1年6か月支給されます。
この制度があるため、会社員は自営業より就業不能保険の必要性が低いケースがあります。
高額療養費制度
医療費が高額になっても、自己負担額には上限があります。
医療費そのものへの不安は、公的制度によってある程度軽減できます。
会社独自の福利厚生
勤務先によっては、
- 長期休職制度
- 所得補償制度
- 傷病見舞金
- 有給休暇の積立制度
などが利用できることがあります。
加入前に会社の制度を確認しましょう。
会社員でも就業不能保険が必要な人
貯蓄が少ない人
生活防衛資金が十分でない場合、傷病手当金だけでは生活費が不足することがあります。
家族を養っている人
住宅ローンや教育費など固定費が多い家庭では、収入減少への備えが重要です。
毎月の支出が多い人
傷病手当金だけでは生活費をまかなえない場合は、就業不能保険が役立つ可能性があります。
福利厚生があまり充実していない会社に勤めている人
会社によって制度は異なります。
公的保障だけでは不安な場合は、保険を検討する価値があります。
会社員で就業不能保険が不要な人
次のような人は、加入を急ぐ必要はありません。
- 十分な貯蓄がある
- 福利厚生が充実している
- 傷病手当金だけでも生活できる
- 独身で生活費が少ない
- 配偶者の収入だけでも生活できる
公的保障と貯蓄で対応できる場合は、保険料を資産形成へ回すという考え方もあります。
元保険営業が考える会社員の優先順位
保険営業時代、会社員のお客様へは、まず次の点を確認していました。
- 毎月の生活費
- 貯蓄額
- 傷病手当金の有無
- 福利厚生
- 家族構成
そのうえで、次の順番で考えることをおすすめしていました。
- 生活防衛資金を準備する
- 公的保障を確認する
- 死亡保障・医療保険を整える
- 不足する場合に就業不能保険を検討する
会社員は公的保障が比較的充実しているため、いきなり就業不能保険へ加入する必要はないケースも多くあります。
加入前に確認したいポイント
就業不能保険を検討する際は、次の項目を確認しましょう。
- 傷病手当金はいくら受け取れるか
- 福利厚生は利用できるか
- 毎月の生活費はいくらか
- 貯蓄で何か月生活できるか
- 家族を養っているか
これらを確認すると、本当に保険が必要か判断しやすくなります。
まとめ
会社員は、公的保障があるため就業不能保険が不要なケースもあります。
就業不能保険がおすすめな人
- 貯蓄が少ない
- 家族を養っている
- 固定費が多い
- 福利厚生が十分ではない
加入を急がなくてもよい人
- 十分な貯蓄がある
- 傷病手当金で生活できる
- 福利厚生が充実している
- 独身で生活費が少ない
元保険営業としてお伝えしたいのは、会社員はまず公的保障を最大限活用し、それでも不足する部分だけを就業不能保険で補うという考え方が基本です。
加入前には傷病手当金や会社の制度を確認し、自分に本当に必要な保障額を把握したうえで検討しましょう。
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